当部は、リハビリテーション部部長1名、理学療法士６名、作業療法士1名、事務補助員2名が勤務しており、医学的リハビリテーションのうち理学療法サービス、作業療法サービスを提供しています。

　当部の特色は、運動器に対する理学療法にあります。リハビリテーションの観点に立てば、能力障害・社会的不利への対策は重要ですが、それ以前に、機能障害をいかに速やかに回復・軽減させるか、が当部の役割として重要と考えています。そしてそれは脳血管疾患、循環器疾患、呼吸器疾患においても基本的なことであり、そのために運動器は単一ではなく複数が関連・複合して動くということ、関節をよりスムースに動かせるにはどうしたらよいか、を念頭にスタッフが日々研鑽しています。

　対象疾患群をみますと19年度現在の内訳では、運動器疾患が9割以上を占め、次いで脳血管疾患、呼吸器疾患となっています。また入院患者が90％を占めています。
運動器疾患では脊椎疾患、膝疾患、外傷などが多数を占め、手術前後の理学療法が主体となっています。そのほか、外科手術後の運動機能維持・回復、内科疾患の身体機能の維持・回復などがあります。割合的には少ないのですが、小児科・新生児の運動機能の発達促進も対象としています。

　理学療法対象者の退院と転院の割合は、20年度上半期で自宅退院率67％、転院率29％でした。運動器疾患や脳血管疾患で外来や転院リハビリが必要な場合は、紹介元の病院や回復期リハビリ病棟を有する病院のご協力を得て、継続をお願いしているところです。
　小児科・新生児の理学療法介入児で退院後も経過観察・理学療法介入が必要と思われる場合は、原則として当院外来でフォローしています。状況によって理学療法だけでなく作業療法・言語療法を含めた介入が必要と判断される場合には、総合的な対応が出来る病院・施設への外来ご紹介となりますが、このような乳幼児に対応いただける施設は成人・老人の受け入れ施設（病院）ほど多くはないのが実情です。

　また後進の育成として、理学療法学科学生の臨床実習も受け入れており、22年度は5校からの実習を受け入れる予定です。

当部では、理学療法に加え平成21年10月より作業療法サービスが稼働しました。
急性期の病院では発症直後や術後など安静を余儀なくされることも少なくありません。その際には身体活動面だけではなく認知面・精神機能面が低下することも十分考えられます。
当院での作業療法サービスの役割として理学療法とともに急性期段階からベッドサイドにて介入を行い、このような二次的な精神面の合併症予防・改善と、寝返り・起き上がりなどの起居動作の早期安定・確立とともに患者さんが療養生活及び退院後の在宅生活をより主体的に行えるように、身辺動作自立へと結びつくような擬似的な生活動作練習を行っていくことにあると考えています。

このように当リハビリテーション部では、在宅生活・療養生活を見据えながらも、まずは機能障害の改善、能力障害の低減を目標に努めています。患者さんの回復状況に合わせ、地域医療連携室を窓口に病病連携・病診連携を依頼したり、あるいは在宅・就労・就学生活再構築のために関係者との連携も行っています。